多くのサイトやブログでは代表的な投資手法である「ドルコスト平均法」のメリットばかりが取り上げられて、『初心者はとにかくドルコスト平均法をやっていればいい』という感じなドルコスト平均法です。
果たして本当にそうなのでしょうか？
確かにリスクを最小化できて安定した投資方法なので初心者にもオススメですが、実はドルコスト平均法も絶対的な投資方法では無いことを知っておかなければなりません。
ドルコスト平均法が向いている投資もあるし、向いてない投資もあります。
あくまでも投資の一つの手段として知っておいて活用するように心がける必要があります。
今回はそんなドルコスト平均法が絶対的な投資方法ではない2つの理由をメリットデメリットと併せて解説しています。
ドルコスト平均法を理解した上で投資を行えば、より低リスクで効率よく資産形成を行える事は確実です。
今回の記事の内容が貴方の資産形成にお役に立てば嬉しいです。
社会人になった2005年より株式投資を行っています。
現在は短期的な株式投資、夫婦でつみたてNISAと特定口座での国際株式・米国ETFの長期インデックス投資を行なっており、老後に2,000万円以上の資産を形成することを目標にしています。
ドルコスト平均法は定額購入していく投資方法
ドルコスト平均法は継続的に一定額の金融商品(株式など)を買い続ける投資方法で、メリット・デメリットは以下の通りです。
継続的に一定額を買い続ける事で手持ち株価の平準化を図り、相場の変動に対しての大幅な損失を回避できる。
- 短期的な投資には向かない。
- 手数料（コスト）の高い金融商品は適さない。
投資未経験・初心者の方にとっての「投資」とは常に「危険なもの」「大損するのでは？」というネガティブイメージがついてきます。
これが投資に対する最大の障壁であり、日本人の投資に対するリテラシーの低さにも繋がっているものと思われます。
事実、私もそう思っていましたし、短期株式投資やFXで良い思い出もありますが、苦い思い出の方がたくさんあります。
日本の教育では投資に関して全く教えていなかったですし、世間からは「投資は大損するだろう」という投資に対してリスクだけにフォーカスしてネガティブイメージを植え付けてきました。
こうした投資に対する最大障壁であるリスクが低減できる「ドルコスト平均法」は投資への敷居を低くしました。
国をあげての税制優遇処置でもある「NISA」や「つみたてNISA」、「IDECO」のような商品で、ドルコスト平均法が採用されているのは『敷居を低くしてより多くの国民に投資をしてもらおう』という意味があります。
ドルコスト平均法が絶対ではない2つの理由
NISAやつみたてNISAなどの金融商品は主に「少額から投資できる」「難しいことは考えなくて基本放置プレーで資産形成できる」といった謳い文句をよく見ます。
このようなメリットは確かにドルコスト平均法の一面ではあります。
しかし、絶対ではありません。
ドルコスト平均法が絶対ではない2つの理由と、上記に挙げたドルコスト平均法のデメリットの対処方法をご紹介します。
短期的な投資には適さない
つみたてNISAなどの積立投資信託で活用されているドルコスト平均法は、長い目でみて最終的に利益が出るように設計されているため、短期的な売買で利益を大きく得たいという人には向きません。
投資はデイトレなどの短期利益追求型と数十年という長期にわたって投資を行い、短期の値動きに左右されない効果を得る長期投資型の２タイプがあります。
ドルコスト平均法は長期投資型のタイプに適した投資方法なので、日々の値動きに右往左往することが無い代わりに、長期間投資することで大幅な損失を回避することができます。
大幅な利益も見込めないのですが、利益を積み上げられる可能性が高い投資方法です。
ここが投資リスクを警戒する初心者に対してアピールできるポイントです。
定期継続する投資方法は手数料（コスト）も積み上がる
ドルコスト平均法では基本的に「毎月、定期的に・長期間」金融商品を購入します。
100円から始められる積立投資信託の場合、積立し続ける限り、毎回の購入価格が安くても、販売店によっては、その度に「販売手数料」がかかる可能性があります。
まずは投資信託の手数料についてご紹介します。
- 販売手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
販売手数料
投資信託を購入するたびにかかる手数料です。
SBI証券や楽天証券などのネット証券会社では殆ど無料（ノーロードと言います）ですが、銀行などの窓口業務形態の販売店での購入で発生しますので注意してください。
信託報酬
投資信託を保有している期間にかかる管理費用です。運用資産から自動的に差し引かれます。
私の運用している「ＳＢＩ・バンガード・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」では信託報酬は年0.0938%程度です。
ネット証券の取り扱う人気投資信託（ファンド）の信託報酬はインデックスなら0.1%程度でかなり安く設定されているので長期運用でも安心です。
信託財産留保額
投資信託を解約する時に基準価額から差し引かれる、または購入時に基準価額に加算されるものです。運用の安定性を保つために信託財産に留保されます。
SBI証券や楽天証券などのネット証券会社では殆ど無料ですが、銀行などの窓口業務形態の販売店では通常0.2%~0.3%の手数料が発生しますので注意してください。
ドルコスト平均法のオススメは投資信託
投資の王道は「長期・積立・分散投資」なのでドルコスト平均法は実に理にかなった投資方法だと言えますが、上述のように継続した投資には手数料がネックとなります。
つまり、安い手数料の金融商品と、それを扱う証券会社を選ぶべきだということ。
株式の積立サービスは購入時に必ず売買手数料が発生するので、信託報酬以外は無料となるファンドや証券会社もある「投資信託」が一番お得でオススメです。
つみたてNISAは運用益が非課税になるので、是非活用した方がいい制度です。
もしやっていないならこちら（「つみたてNISA」を今すぐ始めた方が良い理由。)を読んでみてください。
最後になりますが、投資信託をする上で、手数料が大事だと話しましたが、それは証券会社選びで決まってしまいます。
対面窓口のある銀行や証券会社では、その業務形態からどうしても手数料を取る必要がありますので、特段理由が無いのであればネット証券の「SBI証券」か「楽天証券」を必ず選びましょう。
SBI証券と楽天証券は投資信託のファンドに関しては大差ありません。
今後、IPOやETFをやりたいならSBI証券。
楽天カードを使って投資信託を行いポイントもゲットしたいなら楽天証券。
という感じです。
ちなみに私は米国ETFの積立投資が唯一あるSBI証券をメインに使ってます。
楽天ポイントも欲しいので妻には楽天証券の口座と楽天カードを持ってもらい積立NISAをやっています。
つまり両方やるのもありです。
＼米国ETFが唯一積立できる／
＼楽天カードでポイントゲット／
